大震災による影響は、トレーディングの世界にも影響を及ぼしている。
特に中期長期保有の手法では、東日本大震災後の株価急落で先物やオプション取引で損失を被った個人投資家が続出し、その下落幅があまりにも大きいため、個人投資家はすべてを決済しても追いつかない状態となってしまったわけだ。
そのため証券会社は個人の損失を立て替える措置で対応しなければならなくなってしまい、大手のネット証券５社分を合わせると約１００億円の貸し倒れ引当金を特別損失などで計上。
こちらのニュースでは、最大手のＳＢＩ証券を除く４社が大幅な最終減益となっってしまったようだ。
だが、私が2年をかけて構築したプロトレーダーの養成プログラムでは、続々と素晴らしい利益を出せるプロトレーダーが誕生している。
特に最近の成績は皆さん素晴らしいもので、銘柄選択の基準やセミナー活況の背景で書いたような案配で笑いが止まらない状態だ。
だからといって、米国ナスダックマーケットの動きが特別によいわけではないのだ。
上は週足のナスダック総合指数のチャートだ。
一日に動く値幅は、ジリジリと減少の傾向にあることがわかる。
日本株のマーケットも松井証券によると「流動性が落ちている」という。
つまりマーケットの環境は、全体的に利益を出しにくい地合になっているのだ。
にもかかわらず、私のセミナーを受けられた多くのトレーダーは、安定した利益を出されている。
特に今回の大震災では、被災地の直接的な影響に加え、生産活動への影響、電力供給の減少による影響、そして消費者や企業のマインドに与える間接的な影響が重なることになる。
物流への影響による小売の落ち込みや、被災地における生産活動の縮小が、消費者や企業のマインドに与える影響は小さくないはずだ。
楽観的に見ても、少なくとも今年一杯は日本全体の経済成長に、少なからずマイナスの影響を与え続けるだろう。
もちろんこれは原発の放射能漏れをすぐに止めることができるという前提でのハナシだ。
ではこうした地合いで、全くの素人が6ヶ月で一ヶ月50万円以上の純益を上げることができるようになる仕事というのは、世の中にどれくらいあるのだろうか？
店舗を構え、何かを始めるにしても、権利金あるいは敷金が必要になる。
レストランなら厨房設備が必要になるわけだ。
大震災の影響による消費マインドの落ち込みの中で、従業員の人件費と原価を差し引き、半年で50万円の純益を出すことができるビジネスというのは、まずほとんどないといっていいだろう。
6ヶ月で身につけることができる、このトレーディングの技術は、経済的基盤構築のため役立つことになり、多くの方がその恩恵を被ることになるはずだ。
