将来性、収入、職場の環境などを考慮して、マネー誌とサラリー・ドット・コムが米国の職業トップ１０を選び出した。さっそく見てみよう。
第１位：ソフトウェア・エンジニア
ほぼ全ての業種が、ソフトウェア・エンジニアを必要としている。コンピュータプログラムのデザイン、開発には高度な知識と、クリエイティブな頭脳が要求される。若い世代が圧倒的に多い職業だが、経験さえあれば年齢は関係ない。昇給や昇進を早めるためには、大学院レベルの教育が要る。平均年間収入は８万５００ドル（９４９万９０００円）、そして向こう１０年間で、この業種は４６％の伸びが予測される。
第２位：大学教授、助教授、講師
短大や市立大学が積極的に教授の採用を始めた。有名私立や州立大学には空きが少ないが、短大や市立なら、博士号が無くても職が得られる。フルタイムでなくとも、夜間大学での教職もあるから、パートタイムを考えている人には最適だ。教授の年間平均収入は、８万１５００ドル（９６１万７０００円）。この職種は、向こう１０年間で３１％の成長が見込まれる。
第３位：ファイナンシャル・アドバイザー
現在３００の大学で、ファイナンシャル・プランニングが教えられている。弁護士や、既にＭＢＡを取得した人たちが、ファイナンシャル・アドバイザーに転身する動きが目立つ今日この頃だ。平均年収は１２万２５００ドル（1445万５０００円）だが、２０万ドルを超える人たちも多い。向こう１０年間で、この職種は２６％増が予測されている。
第４位：人事アドバイザー
人事？と不思議に思われるかもしれないが、今日の人事課は、企業の利益に直接結びつく、重要な役割を果たしている。アウトソーシングや、優秀な人材のリクルートは人事アドバイザーの仕事だから、企業は常に積極的な人事アドバイザーを求めている。平均年収は７３５００ドル（８６７万３０００円）。向こう１０年間で、この職種は２３％の成長が予想される。
第５位：フィジシャン・アシスタント（医師の助手）
医師の指示に従って、患者の治療にあたるのがフィジシャン・アシスタントだ。医療費の増大に伴い、コスト削減の一環として、フィジシャン・アシスタントの需要が増えている。平均年収は７万５０００ドル（８８５万円）。向こう１０年間で、この職種は５０％の伸びが見込まれている。
第６位：マーケット・リサーチ・アナリスト
新製品は本当に売れるだろうか？こんな質問に答えるのが、マーケット・リサーチ・アナリストの仕事だ。統計学に通じていることは必須だが、学歴も大学院卒業が好ましい。平均年間収入は８２５００ドル（９７３万５０００円）。向こう１０年間で、この職種は２０％増が予想される。
第７位：コンピュータＩＴアナリスト
全世界がＩＴアナリストを必要としている。平均年間収入は８３５００ドル（９８５万３０００円）だが、シニア・データ・スペシャリストの年俸は１０万ドル以上だ。
残りの３つは、８位が不動産鑑定士、９位が薬剤師、そして１０位の心理学者へと続いている。
