「相変わらず、米国、海外での原油需要は極めて高く、それに消費者は真剣にエネルギー節約を考えていない。これでは石油在庫量を増やすことは無理だ。」
クリントン政権時代、労働省長官を務めたロバート・ライク氏は、高くなったガソリンについて、四つの点を挙げている。
１、新興国、特に中国とインドでの原油需要が大幅に増え、これが最近６年間、原油価格が上昇し続けている大きな原因だ。
２、ドル安
ドルが下がる度に、米国の貿易赤字は増大し、原油だけに限らず海外からの輸入製品価格が高くなる。今年１月からの原油価格上昇は、５０％の責任がドル安にあると思う。
３、海外の投資家だけでなく、米国の投資家も、米国経済の先行きを心配している。予想以上に、米国経済が悪くなった場合に備えての投資として、投資家たちは原油を選んだ。その結果、先物市場での原油投機が過熱状態になり、この異常な投機が、ここ数週間での原油値上がり最大の原因だと思う。
４、原油生産量増加を拒むOPEC。
そして、ライク氏は、こう結論している。
「米国の不景気、ヨーロッパ経済成長の減速を考え合わせると、原油は１バレル１２５ドルほどまで下げると思う。しかし、そこで投機家が積極的に買い始め、原油価格は１３５ドルあたりまで回復することだろう。ウォール街からは、原油は７月までに１５０ドルに達するという予想が出されているが、それは投機熱を高めることを目的に発表されたことだと思う。
どちらにしても、安いエネルギー時代は終わった。ガソリンは、１ガロン３ドル５０セントくらいまで下がることもあるかもしれないが、まだスポーツ用多目的車（SUV)に乗っているなら、燃費の良い車に買い換えるべきだろう。それから、もし家の増築を計画しているなら、そんなことに金を使わないで、先ず厳しい気候に耐えることを考えてみよう。」
ロバート・ライク氏
http://robertreich.blogspot.com/）