米国VS中国

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中国が「空気感染」を認めた

米中の細菌戦争である可能性が強い。

米中経済戦争は、トランプが仕掛けたものだが、トランプは、二年前に、ユダヤ教に改宗していたとの情報がある。(以下リンク内船瀬俊介)

 

「嘆きの壁」を米国大統領として参拝したとき、トランプはユダヤ教徒にしか許されない「ヤムルカ」=兜巾を被った。

これは、自分がユダヤ教徒であり、イスラエルのために行動すると世界に宣言する行為だった。

 

911テロを捏造し、アメリカを使って、イラクを潰した。

次に邪魔なイランを潰すために、イラン最大の支援国である中国を潰す必要があった。

 

いわば、すでに第三次世界大戦=ハルマゲドンが始まっているのであり、その戦場が細菌戦争なのだ。
先に仕掛けたのは、中国だったかもしれない。

 

新型コロナウイルスは、アメリカまたはイスラエルが報復として行ったものである可能性もあるが、詳細は分からない。

このウイルスは、東洋人を選択的に狙い撃ちにするといわれ、今後、もの凄い数の死者を出すのは確実とみられている。

   

 

イルミナティー:現実の歴史上の秘密結社

18世紀後半に一時期存在し、南ドイツとオーストリアに広まったバイエルン啓明結社(バヴァリア啓明結社)と称されるフリーメイソンリー的秘密結社。

ビルゲイツといえば、マイクロソフトの創業者で、世界で五本の指に入る超大金持ちであるとともに、イルミナティと呼ばれる奇っ怪な組織の中心人物であるともいわれる。

 

   

自民党議員の相当数が、中国共産党の 「藍金黄計画」に取り込まれていること

中国政府の公式情報は、病院で新型ウイルス感染者と認定された者だけが、新型疫病死者としてカウントされていて、火葬場の情報では、病院から来る死体は38%だけというので、残りの6割は自宅で死んだカウントされていない患者である。

香港の研究者によれば、本当の感染死者は公表値の10倍以上だという。感染者数も、中国全土で数千万人に至っている可能性があるという。

 

日本では、2月8日現在、感染者が86名、公式死者が1名で、世界第二の感染国になっていて、日本人の渡航禁止を決めた国も増えた。

安倍政権が、春節の中国人流入を認めたため、感染数は想像を超える規模になっている可能性がある。

 

そして、死者が少ないというが、実際には、中国でも、感染後半月以上を経て、普通に生活している人が、突然重篤な症状で意識を失い、そのまま死亡する例が多数報告されている。

動画では、警備員がいきなり倒れて痙攣を起こして死亡している。
 
  
もし、新型コロナ肺炎の終末期が、このように、突然意識を喪失、痙攣して死亡するようなら、感染後、半月以上を経ていても、突然死するリスクが大きいことが分かる。

習近平政権は、対外侵略と拡張主義に夢中になっている足下で、中国を根底から崩壊させる恐ろしい事態が起きていることを、きちんと認識していないようだ。

     

アメリカは相手を誘導して、あたかも相手がやったかのように見える策略には、長けている国だ。

ドイツと同盟国だった日本に真珠湾攻撃をするよう仕向けたという歴史が何よりも、このことを物語っている。

   

当時の米国は、大不況の真っ只中で、GDPは半分に落ち、株価は10分の1に落ち込み、街には1200万の失業者が溢れ、あちこちで暴動が起きてい。

ルーズベルトは、ニューデールなどの対策を行ったが、効果はイマイチ。

   

このままでは体制は崩壊しかねないため、どうしても戦争をやる必要があったのだ。

戦争こそ最大の公共事業であり、戦後米国経済は見事に立ち直っている。

  

米国歴史学の第一人者チャールズ・A・ビーアド元コロンビア大教授(1874~1948年)は、あの戦争はルーズベルトが無理矢理日本を戦争に引きづり込んだものだ、ということを公文書から明らかにしている。

31代米国大統領フーバーは、ルーズベルトを、日本を戦争に引きづり込んだ狂気の男だった、という所見を残し、真珠湾攻撃についてもルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置したと、米国の元大統領が言及し、話題になったことがある。

 

米西戦争では、1898年 2/15 ハバナ湾で、米国戦艦メイン号が謎の爆発を起こし沈没するという事件が発生し米兵266名が死亡。

これはスペインの仕業だ、ということになり世論が激高し、戦争に突入。

 

ベトナム戦争ではトンキン湾事件というのが発生している。

964年8月、北ベトナムのトンキン湾で北ベトナム軍の哨戒艇がアメリカ海軍の駆逐艦に2発の魚雷を発射したとされる事件で、これを機にアメリカは本格的にベトナム戦争に介入した。

 

その後、ニューヨークタイムズが、米国のやらせであることを暴露し、現代では米国のやらせであったことが判明している。

湾岸戦争(1990年)では、アメリカの駐イラク特命全権大使のエイプリル・グラスピーがイラクのクエート攻撃に対して「米国は介入しない」と発言したが、これを信じたフセインがクエートを侵略して、当の米国軍により撃退されている。

 

今回の新型コロナウィルスも、中国の物流のハブとなる武漢でウイルスが漏れることになれば、中国中に拡散することはあらかじめ予想していたはず。   

アメリカが仕向けたのか、中国がドジを踏んだのか、あるいはその両方の要因が組合わさったためなのかはさておいて、新型コロナウイルスは細菌兵器だということは、多くの専門家が指摘している。

   

中国経済に大打撃を与える狙いで、中国の国内でウイルスが蔓延する状況に追い込めば、中国経済は崩壊の危機に瀕し、さらには中国と北朝鮮や韓国を引き離すことが可能になるというシナリオだ。   

アメリカと経済戦争で争っている中国経済が弱体化し、北朝鮮の経済も完全に崩壊させることに繋がれば、一石二鳥というわけだ。

 

さらには5Gで主導権を握っているHUAWEIが世界中に普及すれば、軍事機密をはじめとした重要な経済情報を含め、中国へ筒抜けになってしまう懸念も中国経済の弱体化で、一掃できるかも知れないのだ。

     

支援国イランを中東地域でのアメリカとの対抗に足止めしておけば、コストのかかる武力行使を行うことなく、北朝鮮の体制を崩壊させ、中国との経済戦争にも勝利することができるのだ。

中国でコロナウイルスが広がれば、中国経済は著しくマヒすることになり、それが波及して、北朝鮮経済は破綻し、さらには韓国経済に対しての決定打となって、一気に北東アジア経済を破綻させることが可能になるというわけだ。

  

日本は今回のコロナウイルス対策で、アメリカ方式と中国のどちらを選ぶのかという踏み絵を踏まされた結果、何と中国を選択してしまったというわけだ。

このツケは確実に回ってくるはずで、大不況が襲ってくることは日の目を見るより明らかだ。

 

アメリカはこの事実を踏まえ今後、日本に対する戦略を打ち出してくるはず。

さて日本はどうする?

    

    

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